こんにちは、Doctor's Fitnessの宮脇大です。

「運動施設の費用が医療費控除になるって聞いたんですが、結局いくら戻ってくるんですか？？」

これも、よく聞かれる質問です。

「お得らしい」というのは何となくわかっていても、具体的な金額がわからないと、なかなか動き出せないですよね・・。

今日は、医療費控除で実際にいくら戻ってくるのかを、年収別に試算してみますね。

結論から言うと、年収400〜700万円の方なら、年間で2万〜5万円の税金軽減が現実的な目安です。これだけあれば、ジムの月会費の何ヶ月分かに相当しますね。

医療費控除の基本のおさらい

まず、医療費控除の仕組みをサラッとおさらいします。

医療費控除は、1年間（1月1日〜12月31日）に支払った医療費が一定額を超えた場合、その分が所得から控除される制度です。

計算式

`` 控除対象額 = 支払った医療費 −(保険金などで補填された額)− 10万円 ↑または所得の5%（いずれか低い方） ``

控除対象額に、所得税率と住民税率10%をかけたものが、戻ってくる税金の額になります。

控除の対象になる運動施設

すべてのジムが対象になるわけではありません。厚生労働大臣の指定を受けた「指定運動療法施設」のみが対象。

医療費控除の対象になる運動施設・ならない運動施設の違い で詳しく解説しています。

年収別シミュレーション

ここからが本題です。具体的な金額を試算していきましょう。

前提条件

ケース1：年収400万円の方

ケース2：年収600万円の方

ケース3：年収800万円の方

ケース4：年収1,000万円の方

家族全員で合算するともっと大きく

ここから先が、医療費控除の真骨頂です。

医療費控除は「生計を一にする家族全員」の医療費を合算できます。年収のある方が、家族の医療費もまとめて申告するのがベストです。

家族のケース：夫年収700万円＋妻年収300万円＋お子さん2人

控除対象額：26万円 − 10万円 = 16万円

ご本人（年収700万円）の所得税率は20%なので：

ジムの会費4ヶ月分くらいが戻ってくる計算ですね。

高額な運動施設費の場合

「もっと専門的な施設に通っていて、会費が月2〜3万円なんですが・・」という方もいらっしゃいます。その場合の試算も。

月会費2万円（年間24万円）+ 他の医療費6万円のケース

年収600万円の方なら：

年収1,000万円の方なら：

施設利用料の3割〜4割が実質的に戻ってくるイメージです。

「医療費控除の対象にならない」と思い込んでいる方へ

年間医療費が10万円を超えていない、と思っている方も多いです。けれど、家族全員分を合算すると、意外と超えるケースが多いんです。

確認してほしいポイント：

これらを合算したうえで、運動施設の費用を加えると、控除対象を超える可能性が大幅に上がります。

確定申告のための準備物

最後に、確定申告のために準備しておくものをまとめます。

運動処方箋の有効期限と更新 も合わせて読んでいただくと、年単位での運用がイメージしやすいと思います。

ご相談はLINEで無料

「自分の場合、いくら戻ってくるか具体的に知りたい」「申告書の書き方がわからない」――。

そういったご相談は、Doctor's Fitness のLINE無料相談で承っています。年収・家族構成・現在の医療費を教えていただければ、おおまかな試算もご案内できます。

「節税のため」というよりは、「健康のための運動を、無理なく続けるための仕組み」として、医療費控除を活用する発想で考えてみてください。

それでは、また！運動処方箋に関するシリーズ、ぜひ他の記事もご覧ください。